ウィズ・コロナ時代の記念イベント

Column

with COVID-19


2020年といえば本来であれば東京オリンピックで盛り上がりを見せていたこの夏でしたが、日本はまだまだ自粛や外食控えが続いていました。00年設立はキリの良い年なので、この年に創立記念や周年記念を迎えた企業も多くありました。1970年創立の企業は50周年、1990年創立の企業は30周年、2010年創立の企業は10周年を迎えたのがたのが2020年でした。統計によると、日本全国には400万社に及ぶ法人が存在していますが、その中で周年記念を迎える企業は単純計算で40万社に及びます。ある年に設立される法人の設立年の下一桁は0から9までの10個の数字ですから、4,000,000➗10で40万社ということになります。しかし、日本中が自粛を求められたために記念イベントを開催できなかったり、先送りする企業も多く存在しました。そのため緊急事態宣言の合間を縫って、2021年に記念品だけでもお得意様や社員の皆様に贈りたいという希望が増えたのが2021年でした。

記念すべき年のために、予算を組んで周年記念イベントを企画してこられた企業の担当者の皆様も多くいらっしゃるもことでしょう。会場を抑え、イベント企画業者を選定し、様々な記念企画を用意して準備に当たっていたケースも多いと思います。特に、2020年はオリンピックイヤーということもあり夏の時期を避けてこの秋から年末にかけての周年記念イベントを企画されていた企業が多く見られました。しかし、思いのほか長引くコロナウイルス感染症の影響で「予算は確保したのにイベントは開催できない」というケースが増えていました。そんな中で企業の周年記念イベント担当となられた方にオススメしているのが、次の二つの方策です。実際に弊社のクライアント企業様の中にも、これらの方策を実施されたり計画されたりしているケースが増えています。

  • Case01 記念品個別配送プラン
  • Case02 オンライン記念イベントの開催

周年記念イベントには、社内外に自社の存在をアピールすると共に、これまでの感謝やこれからも続くご縁を深める意味合いを持っています。故に、コロナのリスク面だけを捉えて全てを延期またはキャンセルという選択をしてしまうのは非常に勿体ない判断とも言えます。企業の周年記念は10年に一度、または5年に一度しか巡ってこないことなので、この機会を通して社員や取引先とのリレーションをしっかりと強めることは非常に有意義なことです。そんな中、コロナによって記念イベント自体は中止することになったけれど、記念品だけは送りたいという需要が増えてきました。通常はイベント会場や記念式典の場で手土産としてお持ち帰りいただく記念品を、直接お送りするというアイディアです。お取引先企業の担当部署や役員に直送したり、自社社員の自宅に配送したり、あるいはリモートワークでローテーション出社している場合にはサプライズでデスクの上に置いておくなどの方策も考えられます。GRANESS Tokyo&Parisでは個人情報に配慮した個別配送プランや、送料の割引サービスなども行っております。リアルイベントの会場費や飲食料の予算が抑えられる分、記念品に予算を多く使い、貰った方の印象に残る記念になるようにシフトチェンジしてみるのはいかがでしょうか。

他にもオンラインイベントの開催を選択するケースが増えてきました。zoomや社内のオンライン会議システムを使用して記念イベントを催します。画面上でのやり取りにはなりますが、実際に手に取ることのできる記念品が自宅に届けば社員の皆様にとってもモチベーションの向上に繋がります。最近では、オンラインイベントの際に共通のお弁当などが届くように配慮されたケースも存在するようですが、一瞬で消えてしまう食べ物だけでなく、記念イベントの記憶に残るような記念品をお届けするのはいかがでしょうか?


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